LPOツールおすすめ15選！選び方のポイントと導入時の注意点を解説

広告やSEOで集客はできているのに、ランディングページでの離脱が多くCVRが伸び悩んでいる…そうした課題を感じているマーケティング担当者は少なくありません。

流入数を増やすには広告費や施策の投下量を増やす必要がありますが、ランディングページの改善であれば、既存の流入を活かしたまま成果を伸ばすことができます。LPOツールを活用すれば、ヒートマップ分析やABテストといった機能により、感覚ではなくデータにもとづいた改善を進めることができます。ただし、製品によって機能や得意分野、料金体系は大きく異なるため、自社に合ったツールを見極めることが重要です。

この記事では、LPOツールの選び方のポイントから、おすすめのツール15選、導入時に注意すべき点までを解説します。

数多くのLPOツールの中から自社に合った製品を選ぶには、いくつかの視点で比較することが欠かせません。

ABテスト、ヒートマップ分析、パーソナライズ表示、LP作成機能など、LPOツールが備える機能は製品によって幅があります。「どの指標を改善したいのか」を先に明確にし、必要な機能を備えた製品に絞り込むことが基本です。

例えば、直帰率の改善が目的であればヒートマップ分析やファーストビューの検証機能が重視されますし、フォーム到達後の離脱が課題であればEFO機能やパーソナライズ表示の精度が重要になります。

すべての機能を備えた多機能ツールが、必ずしも自社に合うとは限らないため、優先順位を明確にしたうえで比較することが大切です。

長年の運用実績や、レビューサイトでの満足度・レビュー数は、実際の使用感を知るうえで参考になります。

カタログ上のスペックだけでなく、同業種・同規模の企業がどのような成果を得ているかを確認することで、自社との相性を判断しやすくなります。

LPOツールの多くは月額課金制で、対応できる規模やサポート範囲によって料金レンジは大きく変わります。

おおまかな目安は以下の通りです。

無料プランやトライアル期間の有無、初期費用の要否も、導入のハードルを左右する要素です。従量課金型のツールであれば、初期段階は小さく始めて、成果に応じて投資を拡大するという進め方もできます。

導入直後の初期設定や、運用開始後の改善提案まで、どこまでサポートを受けられるかは製品によって差があります。

専任担当が少ない企業ほど、サポート体制の充実度が成果に直結しやすくなります。ツール提供にとどまらず、UX専門人材による運用代行まで対応している製品もあり、社内リソースに応じて選択肢を検討できます。

選び方のポイントを踏まえたうえで、実際におすすめのLPOツールを紹介します。

引用元：LeadHug

LeadHugは、タッチスポット株式会社が提供する、BtoBのリード獲得から個社向け提案LPの生成までを自動化するツールです。

訪問者がメールアドレスを入力するだけで、ドメインから企業情報や主要サービスを自動解析し、その企業に最適化された提案LPをその場で生成します。さらに会話を通じてBANT情報(予算・決裁権・必要性・導入時期)も自動で収集できるため、営業担当者は接触前の段階で顧客の興味関心や検討状況を把握したうえでアプローチできます。

特に、リード獲得後のフォローに人手をかけられない企業や、個社ごとに刺さる訴求を自動で出し分けたい企業に向いています。

引用元：Ptengine

Ptengineは、株式会社Ptmindが提供するWeb体験最適化プラットフォームです。AIによるヒートマップ分析、アクセス解析、ページ編集、ABテスト、パーソナライズ機能などを、1行のタグを設置するだけでノーコードでオールインワンに利用できます。

世界184カ国、20万以上の企業アカウントに導入されている実績があります。無料プランから始められるため、まずは小規模なサイトでヒートマップ分析を試してみたい企業や、複数の機能を一つのツールでまとめて使いたい企業に向いています。

引用元：DLPO

DLPOは、DLPO株式会社が提供するLPO・ABテストツールです。2007年からの長い運用実績を持ち、延べ850社超への導入・改善実績があります。

流入元やセグメント別のABテストに対応しており、ユーザーの行動・属性データと組み合わせた高精度な分析が可能です。長年の運用実績と専門スタッフのサポートを備えているため、トラフィック規模の大きいサイトで本格的にPDCAを回したい企業に向いています。

引用元：UNCOVER TRUTH

コンテンツアナリティクスは、株式会社UNCOVER TRUTHが提供するAI搭載のWeb解析ツールです。ページ内の各コンテンツを自動分割し、「ビュー数・閲覧秒数・クリック数・CV貢献度」の4指標で定量評価できる独自の計測仕様が特徴です。

AIが日々の変化を自動でレポートしてくれるため、分析専任の担当者を置かずにコンテンツ単位の改善を進めたい企業に向いています。

引用元：SiTest

SiTestは、株式会社グラッドキューブが提供するヒートマップ解析・ABテストツールです。

2014年のリリース以来、累計110万サイト以上に導入されている実績があります。ヒートマップからAIアバター接客まで幅広い機能を備えているため、LPの分析から接客施策まで一つのツールでまとめて対応したい企業に向いています。

引用元：Sprocket

Sprocketは、株式会社Sprocketが提供するCX改善プラットフォームです。MA・CDP・BIの機能を併せ持ち、顧客理解にもとづいたパーソナライズされたコミュニケーションを実現します。

MA・CDP・BIの機能を併せ持つため、Web接客だけでなくメールやLINEなど複数チャネルを横断した顧客理解を進めたい企業に向いています。

引用元：ウェブアンテナ(WebAntenna)

ウェブアンテナは、株式会社ビービットが提供するLPOツールです。

ユーザー体験設計の専門知見を強みとする同社が手がけており、行動データにもとづいた改善提案に定評があります。広告効果測定の機能も備えているため、LPO単体というより、広告からLPまでの一連の流れを踏まえた改善を行いたい企業に向いています。

引用元：KARTE Blocks

KARTE Blocksは、株式会社プレイドが提供するノーコードのLPO特化プラットフォームです。文言・画像・ボタンなど、ページを構成する要素を「Block」単位で管理・更新・評価できるのが特徴です。

無料プランも用意されているため、まずは特定のセクションだけを対象に、コストを抑えてABテストを試してみたい企業にも向いています。

引用元：Repro

Reproは、Repro株式会社が提供するカスタマーエンゲージメントプラットフォームです。LPOやEFOを、Web接客と同じ感覚でノーコードで実施できる点が特徴です。

ポップアップやプッシュ通知などWeb接客の機能も併せ持つため、LPOとEFOをまとめて、かつノーコードで対応したい企業に向いています。

引用元：KAIZEN PLATFORM

KAIZEN PLATFORMは、Kaizen Platform株式会社が提供するLPOツールです。

ABテストやパーソナライズ、フォーム改善機能に加え、UXに強い専門人材による運用代行サービスも提供している点が最大の特徴です。月額料金は他のツールと比べて高めですが、社内に運用リソースがなくても専門人材に任せて成果を出したい企業には適した選択肢です。

引用元：株式会社ポストスケイプ

CVXは、株式会社ポストスケイプが提供するノーコード型のLPOツールです。

200種類以上のデザインテンプレートを標準搭載しており、テキストや画像を差し替えるだけでコーディング知識がなくてもLPを制作できます。月額定額制でPV数やABテスト数が無制限のため、複数のLPを並行して運用しながらコストを一定に抑えたい企業に向いています。

引用元：HubSpot

HubSpot Marketing Hubは、HubSpot社が提供するCRM統合型のマーケティングプラットフォームです。ドラッグ&ドロップでのLP作成に加え、Professional以上のプランではLPやメールのABテストも利用できます。

すでにHubSpot CRMを利用している場合、リード獲得からナーチャリング、商談化までを一気通貫で管理したい企業に向いています。

引用元：Squad beyond

Squad beyondは、株式会社Squadが提供するLPOツールです。ABテストやページ改善などLP最適化に必要な基本機能を備えており、シンプルな機能構成で必要な機能を過不足なく使いたい企業に向いています。

必要な機能がシンプルにまとまっているため、多機能すぎるツールを持て余してしまう懸念がある企業や、はじめてLPOツールを導入する企業にも向いています。

引用元：Dockpit

Dockpitは、株式会社ヴァリューズが提供するLPOツール・競合サイト分析ツールです。自社サイトの行動データ分析だけでなく、競合サイトのアクセス傾向や流入経路まで分析できる点が特徴です。

競合サイトの流入経路まで分析できるため、自社の改善だけでなく、競合との比較をもとに施策の優先順位をつけたい企業に向いています。

引用元：Mattrz株式会社

MATTRZ CXは、Mattrz株式会社が提供するマーケティングプラットフォームです。ポップアップ、差し込み、プッシュ通知、チャットボット、離脱防止、ヒートマップなど、CVR改善に必要な機能を月額料金内でワンパッケージ利用できます。

複数の機能が月額料金内にワンパッケージでまとまっているため、機能ごとに別々のツールを契約するコストや手間を抑えたい企業に向いています。

ツールを選ぶだけでなく、導入後に成果を出すためには押さえておきたい注意点もあります。

ツールを導入すれば自動的に成果が出るわけではありません。

CVR改善が目的なのか、直帰率の改善が目的なのかによって、優先すべき施策や見るべき指標は変わります。導入前にKPIと改善対象を明確にしておくことで、施策の方向性がぶれずに進められます。

LPOは一度の改善で終わるものではなく、継続的にPDCAを回すことが前提です。

誰が運用を担当し、どのくらいの頻度で改善を実施するかをあらかじめ決めておかないと、日々の業務に追われて後回しになりがちです。運用リソースが不足している場合は、KAIZEN PLATFORMのような運用代行サービスを活用する選択肢も検討しましょう。

計測タグの設置や目標設定、対象ページの指定など、初期セットアップに不備があると、正確な効果測定ができません。

ツール提供企業のサポートを活用しながら、導入初期の設定を丁寧に行うことが、その後の運用をスムーズにするポイントです。

LPOでCVRを改善し、リードを獲得できたとしても、その後の商談プロセスに課題が残っていれば成果にはつながりません。「リードは増えたが商談化しない」「初回商談の質がばらつく」といった状況は、接触前に顧客の情報をどれだけ把握できているかによって大きく変わります。

こうした課題に対するアプローチのひとつとして、動画とWebの仕組みを組み合わせたインタラクティブなコンテンツを活用する方法があります。

例えばCEOクローンは、LP上に埋め込んだ動画の視聴中にヒアリングが自動で行われ、その回答結果に応じて顧客ごとに最適化された情報が提示される仕組みです。視聴者の反応はすべてデータとして蓄積されるため、接触前の段階で顧客の興味関心や温度感を把握することができます。

営業担当者はその情報をもとにアプローチできるため、初回商談の準備精度が上がり、無駄な商談を減らすことにもつながります。

LPOによるCVR改善と合わせてこうした仕組みを取り入れることで、リード獲得後の商談の質を高め、商談化率や受注率の向上にもつなげることができます。

LPOツールは、ABテストやヒートマップ分析、パーソナライズ表示、運用代行まで、製品によって得意分野が異なります。自社が改善したい指標を明確にしたうえで、機能・実績・料金・サポート体制を比較しながら選ぶことが、導入を成功させる第一歩です。

また、LPOはLP単体の改善だけでなく、その先の商談プロセスまで含めた全体設計の視点も重要です。動画とインタラクティブな仕組みを組み合わせて、事前ヒアリングや興味データの可視化を実現するCEOクローンのようなサービスを取り入れることで、LP改善と商談の質向上を同時に進めることができます。

CEOクローンの具体的な仕組みや活用シーンについては、こちらからご確認いただけます。